認証評価及び自己点検・評価
平成16年4月1日から、すべての大学は、その教育研究水準の向上に資するため、教育研究、組織運営、施設設備等の総合的な状況に関し、7年以内ごとに、文部科学大臣により認められた認証評価機関による評価を受けることが義務付けられています。本学は、平成22年度と平成29年度に（財）日本高等教育評価機構による認証評価を受審し、同機構が定める大学評価基準を満たしていることが認定されました。
自己点検評価・報告書（最新）
教育における三つの方針について
本学は、「建学の精神」と「九州情報大学学則」、「九州情報大学大学院学則」に基づいて、三つの方針を定めています。三つの方針とは、本学の教育におけるディプロマポリシー（卒業認定・学位授与の方針）、カリキュラムポリシー（教育課程編成・実施の方針）及びアドミッションポリシー（入学者受入れの方針）、です。
九州情報大学の三つの方針
経営情報学部（経営情報学科、情報ネットワーク学科）の三つの方針
内部質保証に関する方針
本学の内部質保証に関する方針は次のとおりです。
学習成果について
本学が定める学習成果は次のとおりです。
九州情報大学経営情報学部の「学習成果」(Student Learning Outcomes)
九州情報大学 学習成果の評価に関する方針(アセスメント・ポリシー)
九州情報大学大学院経営情報学研究科の「学習成果」
九州情報大学大学院 学習成果の評価に関する方針(アセスメント・ポリシー)
教育研究活動等の情報公開
1.大学の教育研究上の目的に関すること
学部（学則 第3条第2項第1号及び2号）
大学院（学則 第3条第2項）
2.教育研究上の基本組織に関すること
3.教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
教員組織
各種会議体組織
職位・年齢別構成,職位・男女別構成
大学設置基準と本学専任教員数
教員が有する学位及び研究業績等
4.入学者に関する受入方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
入学者に関する受入方針（アドミッションポリシー）
＊上記「教育における三つの方針について」をご参照ください。
収容定員及び在学者（年次別）数
外国人留学生・社会人学生・海外派遣学生数（学部）
卒業者及び修了者数・進学者数・就職者数・進学及び就職の状況（主な就職分野など）
資格・検定等取得状況
卒業生、就職先からの卒業生に関するアンケート（令和3年度卒業生対象）
5.授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること
授業科目
学部（経営情報学科・情報ネットワーク学科）・教職課程
大学院
授業の方法及び内容（上記授業科目の各科目からシラバスをごらんください）
年間の授業計画
実務経験のある教員による授業科目
6.学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たつての基準に関すること
学修の成果に係る評価基準
学部（学則第27条）
成績評価とGPA制度について
大学院（授業科目履修規程第10条、第11条及び第12条）
卒業及び修了の認定基準
学部（学則第38条）
大学院（学則第15条及び第16条）
九州情報大学大学院 学位授与の判定基準及び学位論文の評価基準
九州情報大学大学院学位規程
取得可能な学位
学部（学則第39条）
大学院（学則第17条第1項及び第2項）
学位授与数
7.校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
キャンパスの概要（校地、校舎等の施設や設備）/運動施設の概要/課外活動の状況及びそのために用いる施設/休息を行う環境その他の学習環境/主な交通手段
8.授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること
9.大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
10.教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関すること
11.国際交流・社会貢献等
12.学生実態調査
令和元(2019)年度
令和2(2020)年度
令和3(2021)年度
令和4(2022)年度
令和5(2023)年度
13.教育プログラム
数理・データサイエンス・AI教育プログラム
・自己点検・評価
令和元(2019)年度
令和2(2020)年度
令和3(2021)年度
令和4(2022)年度
令和5(2023)年度
高等教育の修学支援新制度
大学等における修学の支援に関する法律第７条第１項確認申請書（2019）
大学等における修学の支援に関する法律第７条第１項確認申請書（2020）
大学等における修学の支援に関する法律第７条第１項確認申請書（2021）
大学等における修学の支援に関する法律第７条第１項確認申請書（2022）
大学等における修学の支援に関する法律第７条第１項確認申請書（2023）
大学等における修学の支援に関する法律第７条第１項確認申請書（2024）
＊語尾の（ ）数字は申請年度
教員の養成の状況について
1.教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること（施行規則第22条の6第1号関係）
2.教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目に関すること（施行規則第22条の6第2号関係）
教員の養成に係る組織及び教員の数
各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目
3.教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること（施行規則第22条の6第3号関係）
4.卒業者の教員免許状の取得の状況に関すること（施行規則第22条の6第4号関係）
5.卒業者の教員への就職の状況に関すること（施行規則第22条の6第5号関係）
6.教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組に関すること（施行規則第22条の6第6号関係）
施設の耐震化の状況について
